朝日新聞社発行の月刊Journalism2018年1月号に、昨年の総選挙ファクトチェックプロジェクトに関する楊井人文理事と立岩陽一郎理事の寄稿記事が掲載されました。記事はこちらで閲覧できます。
 
このほか、FIJの総選挙ファクトチェックに関連する記事もあわせてご紹介します。

FIJ役員の寄稿

・総選挙ファクチェック開始　閻魔大王はお見通し （金井啓子理事、大阪日日新聞2017年10月12日付コラム）
・ファクトチェックが国内でも始まった！　（山崎毅理事、BLOGOS 2017/10/13）
・事実の立証責任は言説の発信者にあり！ （山崎毅理事、BLOGOS 2017/11/16）

メディア掲載

・A snap election (and global worries over fake news) spur fact-checking collaborations in Japan （by Masato Kajioto, Nieman Lab）
・読売新聞2017年10月7日付朝刊「フェイクニュースを防げ」
・新潟日報2017年10月18日付（共同通信配信）「不確実ネット情報を検証　大学研究者ら　偽ニュースに歯止め」
・文化通信2017年10月23日付「新聞週間特集：ＦＩＪ、総選挙でファクトチェックプロジェクトを実施」
・朝日新聞2017年10月30日付（大阪本社版）夕刊「総選挙ファクトチェック広がる　政治家発言　学生・主婦ら検証」
・新聞協会報2017年10月31日付「衆院選とメディア（上）　ネット媒体がファクトチェック　検証過程の開示を重視」
・ビッグイシュー2017年11月15日号「誰もがファクトチェックに参加できる仕組みをつくりたい」
・JCJ機関紙「ジャーナリスト」2017年11月25日付「総選挙をメディアがファクトチェック　FIJが主導、大きな第一歩」
・静岡新聞2017年12月7日付朝刊（共同通信配信）「デマ情報の拡散力強く　『フェイクニュース』判定に課題」
・「メディア・リポート：衆院選のファクトチェック　感度が低い地上波」（水島宏明、Journalism2018年1月号）
（※　一部、許諾を得てPDFファイルを掲載しています。）